PwC主催「Value Chain Transformation Forum 2026」に当協会代表理事・研究会メンバーが登壇しました

2026年6月15日、帝国ホテル東京で開催されたPwCコンサルティング合同会社主催のフォーラムで、当協会代表理事久原勇作および当協会研究会メンバーが、パネルディスカッション「経営のための調達DX」に登壇しました。

セミナーレポート

2026年6月15日、帝国ホテル東京にて、PwCコンサルティング合同会社が主催する「Value Chain Transformation Forum 2026―デジタル・AI時代における新たなバリューチェーン変革と産業共創の可能性―」が開催されました。経済学者・成田悠輔氏の基調講演を皮切りに、本田技研工業、マツダ、花王、日本郵船、住友商事など各業界を代表する企業が変革事例を共有しました。
このうちSession6「経営のための調達DX」に、当協会代表理事の久原勇作が登壇しました。あわせて、当協会の研究会メンバーである東京電力ホールディングスの堀越英樹氏、東京ガスの北川卓史氏がパネリストとして参加し、PwCコンサルティングの小山元ディレクター、向井沙央理シニアマネージャーがファシリテーターを務めました。
セッションでは、コスト削減の先にある“攻めの調達”をどう定義するかが議論されました。軸となったのは、調達の貢献度を金額で可視化する「調達ROI」の考え方です。調達にかけたコストを分母に、コスト削減・成長機会・競争力・ESG対応の成果を分子に置いて定量評価する枠組みで、久原代表理事は、ISMが重視するのは単なる削減ではなく「コスト効率性」であると述べ、経営と現場の指標の断絶を金額でつなぐ重要性を指摘しました。
研究会メンバーからは、電力需要拡大を見据えたデータセンター向け資材の確保（東京電力）や、供給が途絶した場合の損失額の金額換算（東京ガス）など、成長機会への貢献を「金額」で語る実践が共有されました。PwCの小山ディレクターは、最終的にBI／AIで貢献度を自動可視化し、人は次の打ち手の検討に集中する構想を提示。久原代表理事は「KPIをいかに見える化し、経営との共通言語とできるかが鍵」と総括しました。
当協会は今後も、研究会で培った知見を産業界へ発信し、調達・購買機能の戦略的価値の向上に貢献してまいります。

以上

開催概要

登壇セッション

Session6　16:40〜17:20

パネルディスカッション「経営のための調達DX」

コスト削減は調達における重要使命です。しかし、それだけでは企業の持続的成長は実現できません。本セッションでは、数々の企業変革を支援してきたPwCコンサルティングが、調達領域に豊富な経験と知見を持つパネリストを招き、コスト最適化の先にある「攻めの調達」を定義します。サプライヤーとの共創やDXを切り口に、そのリアルな実践知を解き明かし、企業の競争力を次のステージへと導く戦略を提示します。

「経営貢献調達研究会」について

「経営貢献調達研究会」は、当協会が運営する研究会のひとつです。単なるコスト削減にとどまらず、経営に貢献する調達のあり方を、第一線で活躍する実務家とともに探究しています。本フォーラムでは、研究会で積み重ねてきた議論や実践知を、パネルディスカッションの場で広く発信してまいります。